無軌道?

ゴールドの動き、へんな感じですね。無軌道?どうも、ちょうど良いところで失速しますね。もう一息上がれば安心圏だったのにね。上がってきた価値をかき消されてしまいそうだ。裏側で起こっていることを覗き見したい気分にかられる。
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#46118 やっぱり金、やっぱり貴金属の現物
( ノ゚Д゚)こんにちは

以下のブログを意訳しました。
ご覧ください。

http://seekingalpha.com/instablog/29482055-gregory-mannarino/4024406-gold-has-outperformed-every-currency-on-earth-and-it-will-continue-to-do-so
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

==金は世界のどの通貨よりも良い実績を
  上げていてそれは今後も続きます。==

通貨市場ではドルが信じられない程強く、
そして、短期では金価格を下落させようと
しています。
不思議な事に、金はドルよりもよい実績を
上げていて、さらにどの通貨よりも良い
成績をあげています。
国境と数十年の時を超えてそうなって
います。

2008年からどうかを振り返ってみると
当時も今と同じように住宅とクレジットは
バブルでしたそしてその時の一オンスの
金の価格は大体800ドル/ozでそれが今日では
1200ドル/oz以上の価格です。

これは33%の上昇益があったのです。
このことは単純に金に対してドルは
弱く、同じ量の金を購入するには
ドルをより多く払わなければならない
とゆうことです。

そしてこれが永久トレンドです。
これは金がドルや他の不換紙幣に
対する変動ですか?

その通りで、長い目でみると、金銀プラチナ
パラジウムは引き続き紙(紙幣)に
たいしてよいパフォーマンスを示すでしょう。

この短いコラムは画面を見ているドル高支持者
を激怒させることはわかっています。
しかし、この事実にたいしては議論の余地は
ありません。
(上のチャートを見て下さい。)

世界中の中央銀行は引き続き、常に自分たちの
通貨を下落させています。
この単純な現実が金庫の中の金を高価に
させています。
中央銀行によるまちがった管理による方向性を
認識した時、我々がたどるつくのは
金銀の現物になるのは当然です。

ドルが強いとゆう認識はここに正しい事実に
置き換わりました。

よい取引を・・・・。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
では($・・)))/

#46120 北野氏のメールを貼り付けます。
★米外交問題評議会は、中国を「打ち負かす」ことを決意した?

全世界のRPE読者の皆さま、こんにちは!

北野です。

(●「まぐまぐニュースに、北野幸伯筆

「★【包囲網】なぜ日本は、中国を挑発してはいけないのか?
ハシゴを外された韓国の悲劇に学ぶ」
が掲載されました。

まだ読んでない方は、ぜひこちらをご一読ください。

http://e.mag2.com/1PtCYhd

もう一本、
★【奥の手】AIIB進撃の中国に、アメリカが宿敵・ロシアと和
解する可能性が浮上

http://e.mag2.com/1dhsf8B

(●面白かったら「いいね!」おしていただけると
うれしいです。)
さて、RPEではずっと前から、「AIIB事件」は「歴史的大事件」と
書いてきました。
なぜって、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、オーストラ
リア、イスラエル、韓国などなどが、
アメリカの要求を無視し、中国主導のアジアインフラ投資銀行
(AIIB)に入ってしまった。
辞書を見ると、「覇権」とは、「支配者の権利」だそうです。
で、「支配している」といつわかるのか?
そう、「あれやれ!」といったとき、支配下にある人は、「わかり
ました!」といって、やる。
「やるな!」といったら、支配下にある人は、「わかりました」と
いって、やらない。
そういうことでしょう?
誰もいうことを聞かない人や国のことを「支配者」とよぶことがで
きるでしょうか?
日本以外の親米国家がすべて、アメリカではなく中国のいうことを
聞いた。


これは、アメリカにとって大きな衝撃だったに違いないのです。


そして、私は、「アメリカは中国にリベンジするだろう」と考え、予想され
る戦略の詳細を書きました。

http://diamond.jp/articles/-/70786

そして、ついにアメリカでもっとも影響力のあるシンクタンクが、
「アメリカは対中戦略を見直さなければならない!」
「アメリカは、中国を打ち負かさなければならない!」
と主張しはじめました。

アメリカでもっとも影響力のあるシンクタンクとは、

「外交問題評議会」(CFR)
CFRは、1921年に設立されたシンクタンク。
超党派なので、共和党、民主党の有力者がメンバーになっています。

雑誌「フォーリン・アフェアーズ」で有名ですね。
メンバーですが、見てみると、99歳のデビッド・ロックフェラー
さんが、「名誉会長」になっています。


(CFR公式HPの一番下
報告書の名は、「中国に対する国家戦略の変更」

(Revising U.S. Grand Strategy Toward China )
筆者は、ロバート・ブラックウィルさん。
原文は、こちらでゲットできます。

http://www.cfr.org/china/revising-us-grand-strategy-toward-china/p36371

報告書が出されたのは、2015年4月。
親米国家群が裏切った「AIIB事件」は、2015年3月ですから、事件
の翌月作成されたことになります。

▼何が報告書に書かれていたのか?

興味がある方は原文をお読みいただくとして。
ここでは、日経ビジネスオンライン5月13日に掲載された
堀田佳男先生の解説から、引用させていただきます。
堀田先生の解説全文を読みたい方は、こちら。

http://hec.su/O34

<まず核心と言える部分を抜粋するので、お読みいただきたい。
「中国はアジア地域で米国の力を試そうとしている。
米国は、そうした抵抗勢力と戦わなくてはいけない。
そして彼らを打ち負かすための戦略を練り上げなくてはいけない」。
打ち負かす(defeat)を口語訳すれば「やっつける」となる。
このような表現が全70ページの中で7回も使われている。
米国と同盟関係にある日本に対して使うことはない。
つまり、中国と既存の協調路線を模索する一方で、最終的には「や
っつけるしかない」という考え方を表している。>

「打ち負かす」「やっつける」
いままでのアメリカとは違い、中国に対し、アグレッシブですね。
<今回の報告書は中国を刺激する内容で、「あおっている」と呼ん
でも差し支えない。

同評議会の代表であるリチャード・ハース氏は「中国との協調とい
うこれまでの路線は、これから、『戦略的で過激な競争相手』と対峙
する路線に置き換えられていくだろう」と述べている。>
「中国との協調路線」はこれから「過激な競争相手と対峙する
路線」になっていくそうです。
<冒頭の段落に次の内容がある。

「米国は歴史上、ライバル国との競争に勝つために国家戦略を追求
してきた。
最初は北米大陸を掌握するため。
次に西半球、最終的には世界を牛耳るためだった。>
「最終的には世界を牛耳るためだった」(!!!!!)
なんという生々しい本音でしょう。
アメリカの「ゴール」は「世界支配だ!」というのです。
ホントは、こんなこと書かないほうがいいのですが・・・。

<米国にとって中国の経済的、軍事的拡大は間違いなく国家的な危
機であり、それを阻止するためには現在の対中政策を変更しなくては
いけない」。>
今の状況は、アメリカにとって「国家的危機」だそうです。
間違いありません。
そして、「対中政策を変えなければならない」のも、そのとお
りですね。
<米国はこれまで中国に対して、国際ルールを順守する「責任ある
ステークホールダー(利害関係者)」になることを期待してきたと言わ
れてきた。

だが、この報告書は米国の思い通りに動かない中国にいら立ち、協
調は限界点に近づいたと捉えている。>
「米国の思い通りに動かない中国にいら立ち、協調は限界点に
近づいた」と。
アメリカのエリートたちは、「AIIB事件」でそのことをはっき
り認識したのでしょう。
親中派で知られたキッシンジャーもブレジンスキーも、「反中」
に「転向した」そうです。
<報告書はまた、アジアの安全保障問題も論じている。

「日本ほど重要な国はない」

「米国は日本という重要な同盟パートナーを引き続き支援すべきだ」
と述べている。
日米両国が防衛協力を強化して、地域の安定に努めることが重要
という現実的な指摘をする。>
「日本ほど重要な国はない」(!)
まあ、考えると当然ですね。
AIIB事件」の時、日本以外の大国は、全部アメリカを裏切った
のですから。
この報告書が出たのは、2015年4月。
安倍演説が4月29日ですので、その前から「日本はアメリカにとっ
て最重要国家になっていた」ことがわかります。
<日本にとって重要な案件である尖閣諸島での有事にも触れている。
「日米安全保障条約の下、日本は米国のアンブレラ(傘)の下で十分
に守られている事実を日本側にこれまで以上に発信していく」。>
この部分、「尖閣有事の際、アメリカは、中国から日本を守る」
といってるのですね。
ありがたいことです。

<また報告書は、日米の2国間関係の絆がどれほど強いのか、日米
同盟が有事の際に本当に力を発揮するかどうかを中国が探っている
と書く。

報告書は、日本が米国の軍事力に依存するのと同様に、実は米国も
日本の経済的、軍事的なサポートを極めて重視していると説く。>

そう、日本は、「米国債保有高」で中国と1、2位を争っていますから。
実をいうと、アメリカは、日本に失礼なことはできないはずなのです。
というわけで、アメリカでもっとも影響力のあるシンクタンクCFRが
「中国を打ち負かさなければならない!」と主張しはじめたという

話でした。
そして、そのために「日本は最重要の国だ」と。
予想通りの展開になってきました。

なぜ「予想通りの展開」なのか?
これを読めば全部わかります。

【増刷決定!】

●アマゾン、「国際政治情勢部門」「外交・国際関係部門」
「社会一般部門」
「トリプル1位!」

●日本人の知らない「クレムリン・メソッド」

~ 世界を動かす11の原理 (集英社インターナショナル)

●面白かったら、拡散お願いいたします。>
#46123 No title
picachu1234さん、こんばんは。

よくいろんなところから引っ張ってきますね。感心します。

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