ロイター個人投資家調査

ロイター個人投資家５月調査によると、日本株に対する個人投資家の投資スタンスの強さを示すロイター個人投資家ＤＩ（「強気」の割合から「弱気」の割合を引いて算出）はマイナス４となり、前月のプラス２２から２６ポイントの大幅低下となった。

ＤＩがマイナスになったのは、２００６年１１月（マイナス１０）以来。業種別では、ＩＴ・ハイテク、サービス、自動車などが悪化した。

米国株の年内における先行き動向に関し、全体の４０％が「上昇」を予想。これに対して「下落」を予想している割合が３０％、「横ばい」を予想している割合が３０％となった。「上昇」予想の背景としては、米大統領選、米利下げ観測、Ｍ＆Ａ（企業の買収・合併）などを挙げるコメントが目立った。一方、「下落」予想の背景としては、景気減速感、海外資金の流出、地政学的リスクの深刻化などの指摘がみられた。

＊やっぱり景気が悪くなっていると考えているのかな？